オーダーメイドキュービクル
キュービクル自体が金属箱で接地されており、触れても安全です。
各扉も施錠されているので、周囲保有距離が3m以上確保できる場合は、設置されたままで問題はありません。
但し、人通りの多い場所や道路側など外部からの影響が予想されるところや、
幼稚園・学校・商業施設など幼児が容易にキュービクルに触れるおそれのある場所では、柵やフェンスを設けることをお勧めします。
建築物の外壁から3m以上です。(高圧受電設備規定1130-1)
ケースに耐塩塗装をほどこしたり、耐塩フィルタを取り付けたりするなどの塩害対策方法を検討する必要があります。
結露対策を考える必要があります。
例えば、変圧器を内蔵しない受電盤やフィーダ盤の場合は、ヒーター等で結露防止を行います。
消防法に設置基準があり、「自然換気口によっては十分な換気が行えないものにあっては、
機械換気設備が設けられていること」とされています。
ご相談ください。
4面体以内 3800kg以下であれば、4点吊で一括搬入を基本としております。
但し、現場の状況に応じてベース先行搬入、分割搬入が必要な場合はご相談ください。
電力会社との協議によりますが、電柱腕金への吊り下げ等の方法が実例としてあります。
特に豪雪地においては、取引用電力量計も電柱に装柱する地域もあります。
尚、一般的にはキュービクルに内蔵しますが、東京電力管内ではキュービクル内スペースに据え置き、
それ以外の電力会社管内では、キュービクル内スペースに吊り下げにて設置します。
地絡継電装置は、ZCTの施設場所とケーブルシールドの接地方法により、検出範囲や検出感度が異なります。
その接地方法には、片端接地と両端接地の2通りの方法があります。
一般的に片端接地が施工されますが、ケーブルこう長が長くなると両端接地される場合もあります。
以下に引込と引出用ケーブルにおけるZCTの施設と、ケーブルシールドの接地方法における留意点を示します。
【ポイント】
・ZCTの電源側の地絡事故を検出することが可能です。
・需要家側で電源側事故の発生を確認でき、事故点の判明が容易になります。
【ポイント】
・地絡電源がZCTを往復するため、ケーブルの地絡事故は検出できません。
・需要家側で電源側の自己の発生の確認ができず、事故点の判明に時間を要します。
【ポイント】
・両接地線をとおして流れる迷走電流による不必要動作を防止します。
・受電設備側に施設した地絡継電装置は正常に動作します。
【ポイント】
・引出用ケーブルの地絡事故を検出することができます。
【ポイント】
・引出用ケーブルの地絡事故が検出できません。
・事故点の判明に時間を要します。
【ポイント】
・両接地線をとおして流れる迷走電流による不必要動作を防止します。
・電源側に施設した地絡継電装置は正常に動作します。
過電流継電器の整定値は負荷の大きさ(電流)を基に決定するのですが、まずは、下の2つの電流値を算出します。
①契約設備電力による電流[A]=契約設備電力[kW]※表1 ÷6.6[kV]÷√3
②設備容量による電流[A]=変圧器容量[kVA]÷6.6[kV]÷√3
表1 契約設備電力算出式(P:設備容量[kVA])
設備容量 | 算出式(kW) |
50kVA以下 | P×0.8 |
50kVA超~100kVA以下 | P×0.7+5 |
100kVA超~300kVA以下 | P×0.6+15 |
300kVA超~600kVA以下 | P×0.5+45 |
600kVA超 | P×0.4+105 |
表2 富士 オートVの限時電流整定値一覧
一次電流整定 ダイヤル |
限時整定ダイヤル | ||||
0.8 | 1 | 1.2 | 1.4 | 1.6 | |
30A | 24 | 30 | 36 | 42 | 48 |
75A | 60 | 75 | 90 | 105 | 120 |
200A | 160 | 200 | 240 | 280 | 320 |
富士電機 オートV | 三菱電機 MOC型 オムロン K2CA型 |
||
限時電流 | 整定範囲 | 24~320A ※表2 | 3・3.5・4・4.5・5・6A |
整定の考え方 | CT一次側電流で考え、一次電流整定×限時整定が限時電流値となる | CT二次側電流で考える | |
(※1 油入変圧器は1.5、乾式変圧器は1.0とする) |
|||
ダイヤル | 原則1.0とする | ||
瞬時電流 | 整定範囲 | 5・7.5・10・12.5・15倍 | 20・30・40・50・60A |
整定の考え方 | CT一次側電流で考え、限時電流×瞬時電流(倍率)が瞬時電流値となる | CT二次側電流で考える | |
設備容量による電流×10 |
電力会社または上位側のCT比、OCRのメーカ、形式、整定値が必要です。
電力会社または上位側保護継電器の特性曲線を入手して検討することが理想です。
認定品は最初の設置場所から移動すると、認定の効力を失ってしまうため、レンタルにおいては対応ができません。
通常、機器は全てキュービクルに組み込んだ状態で納入します。
ただし搬入する際に、重量制限や高さ制限がある場合などは、変圧器を現地で組み込んだり、
キュービクルを横倒ししたり、現場に合わせた対応をさせていただきます。設計時にご相談ください。
停電、過電流、地絡等、警報出力が可能な継電器類は、すべて対応可能です。
遠方操作・自動制御等が可能です。ご要望に応じて製作が可能です。
製品によって試験内容が異なりますが、レンタルの場合、主なものとして、
外観構造検査・絶縁抵抗測定・絶縁耐力試験・無負荷電圧印加試験・継電器試験等を行います。
高圧受電では、設置場所を管轄する経済産業省への届出が必要です。
一般的には「保安規程届出書」と「主任技術者選任届」を提出しなければなりません。
変電設備(キュービクル)を設置する場合は、管轄の消防署への届出も必要です。
「電気設備設置届出書」により、キュービクルの仕様や用途・設置場所、使用期間などを届出ます。
淀川変圧器の製品情報です。オーダーメイドキュービクルについて紹介いたします。